メチャクチャにヤバイ研究者”みしょ” に
研究費を支援しませんか？

あと、人間はコンテンツじゃない。

コンテンツじゃない、というか、無闇にコンテンツにしてはいけない、と思う。一部を切売するのはいいんだ。もしそれが否定されてもそのひとは否定されないから。そのひと全てをコンテンツにしちゃうと、衆目に晒され不慮に攻撃された時、そのひと自体がダメージを背負ってしまう。「自分が否定された」と強く感じてしまう。そしてそれが一生ネットの海に残る。そういった状況に耐えられたり、長い目で見てもうまく利用できるひとはしてもいいと思うんだけれど。家入さんはそれができるひと。坂口さんは覚悟出来たのかな。

学生が学費を支援してもらうって、その目的が学問じゃなければもうほとんど「自分自身」に対してお金をもらうようなもの。その「コンテンツ」が分相応だと叩かれるよね。もちろんそれだけが理由ではないけれど。インターネットの大衆の前で顔と名前と経歴＋α（このαが結構デカイしツライ）が晒されるリスクをもっと知っておいたほうがいいと思う。なかなかの修羅道な気がする。コラ画像作られてネットにバラ撒かれるのに耐えられる？黒歴史晒されるよ？学校に家族に電凸されるよ？オプションでストーカーも付ける？

インターネットで晒されて「空きれいでちゅわ」しか言えなくなったおっさんをお前らに見せてやりてーよ。

さて、興味深いのは「訪日観光客の大量買い」の謎が解けたことだ。これを可能にしていたのは、実質、税関当局による「お目こぼし」の免税措置だったというわけだ。

　ここ数年日本各地で、来店する中国人観光客を「セレブ、セレブ」と下にも置かない歓迎ぶりだったが、このドカ買いは個人の財布の中身を使うのではなく、「業務用」や「販売用」としての、単なる他人からの「一時預り金」だった、ということになる。もっといえば、「日本への経済効果」として歓迎していたドカ買いは、密輸行為に他ならなかったのである。

　近年、訪日する外国人観光客の中では断トツの消費パワーを示してきた中国人だが、「代購」に規制がかかった今、これが大きく縮小する可能性は大いにある。

　もともと、誰よりも財布のヒモが固い中国人である。そんな彼らがこれから純粋な個人利用で「ドカ買い」をするのかどうか。日本にもたらす経済効果、もう一度ソロバンを弾き直してみる必要があるかもしれない。

■「ギャンブル会社」に突き進む米ソーシャルゲーム大手

　米国のソーシャルゲーム最大手、ジンガは、米国でのオンラインカジノの合法化をにらみ、オンラインポーカーの会社を買収するなど、すでにギャンブルの方向へと突き進んでいる。ジンガを目指し、社会に許容される健全な形で射幸心ビジネスを突き詰めるというのも選択肢の１つだ。

　その場合、立ち位置を明確にし、自ら健全化の策を率先した上で、行政や社会と折り合う必要がある。大量にテレビＣＭを投下し、未成年も含めて誘引する今の姿は、早晩、批判の対象となるだろう。規制との戦いはグリーやＤｅＮＡは初めての経験だが、セガやコナミ、バンダイナムコといったゲーム大手は昔通った道で慣れている。

　あるいは「脱ガチャ」を掲げ、新たなソーシャルゲームの世界を模索するのも選択肢の１つ。米ニューヨークに本拠を構えるヘッジファンドの日本株担当者はこう言う。「ニューヨークの投資家はもともとガチャのビジネスモデルにネガティブ。特にグリーは昨年から空売りが入っており、今年１月からは貸株がなく空売りできない状態が続いている」

　世界金融の中心にいる専門家たちがそういう目で見るビジネスで、果たして世界的なネット企業へと昇華できるのだろうか。

　今年４月中旬、ＤｅＮＡの創業者で社長を退任した南場智子取締役に疑問をぶつけた。すると、昔から米グーグルを超えたいと言ってはばからない彼女は、こう言って笑った。「ははは。確かにガチャでグーグルやフェイスブックには、なれないわな」

　ガチャ依存か脱ガチャか。世界戦に挑むソーシャルゲームの両雄に判断が迫られている。

（電子報道部　井上理）