P/L, B/S, C/S (Wikipediaから抜粋)

損益計算書 = Profit and Loss = P/L

損益計算書（そんえきけいさんしょ）は、財務諸表の1つである。企業のある一定期間における収益と費用の状態を表すために、複式簿記と呼ばれる手法により貸借対照表などと同時に作成され、その企業の株主や債権者などに経営状態に関する情報を提供する。

日本語では「損益計算書」で一貫しており、P/L と略称されることがある。

英語では一般的に “Income Statement” や “Statement of Income”、”Profit and Loss Statement” と呼ばれるが、書類の名称としてはそのほかにもいくつかある。 以下に示す単語の前、又は後に “Statement” や “Statement of” が付く。カッコの数字は米国での2005年の会社数の例[1]。

* Income (255社)
* Operations (254社)
* Earnings (86社)
* その他 (5社)[2]



貸借対照表 = Balance sheet = B/S

貸借対照表（たいしゃくたいしょうひょう）とは、財務諸表の一つ。バランスシート（Balance sheet、略称B/S）とも呼ばれる。

貸借対照表は、企業のある一定時点における資産、負債、純資産の状態を表すために複式簿記と呼ばれる手法により損益計算書などと同時に作成され、その企業の株主、債権者その他利害関係者に経営状態に関する情報を提供する。また、株式会社では官報、新聞、あるいはインターネット上での決算公告が義務付けられており、損益計算書とともに公告される。一般的に、開業時、決算時、清算時に作成されるほか、月次で作成されることもある。決算前に、中間貸借対照表を作成する場合もある。

キャッシュ・フロー計算書 = cash flow statement = C/S

キャッシュ・フロー計算書（キャッシュフローけいさんしょ、C/S、cash flow statement、Statement of cash flow）は企業会計について報告する財務諸表の1つである。このC/Sは会計期間における資金（現金及び現金同等物）の増減、つまり収入と支出（キャッシュ・フロー）を営業活動・投資活動・財務活動ごとに区分して表示する。

企業会計において、損益は必ずしも現金等の収支と一致せず、損益計算書上は多額の利益があっても現金が不足すれば企業は倒産に追い込まれる。銀行からの借り入れは現金の増加、つまり収入となるが、損益計算における収益ではない。また、減価償却費は損益計算上は費用となるが、同一会計期間における現金支出とは一致しない。

キャッシュ・フロー計算書の作成目的は、損益計算書とは別の観点から企業の資金状況を開示、すなわち企業の現金創出能力と支払い能力を査定するのに役立つ情報を提供することと、利益の質を評価するのに役立つ情報を提供することにあるとされる。

アメリカ合衆国やイギリス等の欧米諸国では1980年代後半から1990年代初頭にかけてその作成が制度化された。日本でも国際会計基準の一元化の流れの1つとして「連結キャッシュ･フロー計算書等の作成基準」の導入に伴い、上場企業では2000年3月期から作成が義務づけられた。21世紀初頭現在では、主要な先進国の企業会計制度において、貸借対照表と損益計算書に次ぐ第3の財務諸表として位置付けられている。

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